freee×ジャパンネット銀行を使って毎月の支払業務（銀行振込から会計処理まで）を簡単に終わらせてみた！

事業を行う上で、必ず発生する経費ですが、毎月の経費に係る①振込、②記帳、取引先ごとの③債務管理など大変ではありませんか？

振込が遅れたり、振込をしないと取引先から信用を失ったり、まわりからの評判が悪くなってしまいます。
また、債務管理にしても購入先から支払の有無についての問い合わせが来たときに調べるのに時間がかかったり、挙句の果てには、調べもしないで、支払済にもかかわらず、二重に支払ってしまうというケースもあります。

このように経費の支払・債務管理は事業を行う上で重要な業務となります。

経費の支払・債務管理には、例えば以下のような業務があります。アナログでやっていると、同じような情報を何度もインプットすることになり、非効率となります。

取引先から請求書が届いたら、経費計上についての会計処理、取引先別補助簿への記帳。
振込のために銀行に行き、振込用紙への記入。また、インターネットバンキングを利用していても振込先や金額などの入力。
買掛金・未払金の支払いについての会計処理、取引先別補助簿への記帳
取引先別補助簿での債務の管理

しかし、freeeとジャパンネット銀行を利用すれば、簡単に終わらしてしまうことができます。

以下、弊税理士事務所の事例を紹介します。

◆freee×ジャパンネット銀行で振込をしてみました

弊税理士事務所で利用させてもらっている税務申告ソフト達人シリーズ（㈱NTTデータ）「内訳概況書の達人」の利用料の振込をしてみます。
前段階として、請求書をもとに以下の経費計上の会計処理はしています。
[Dr）事務用品費　12,312　Cr）未払金　12,312]　

▶freeeでの買掛金・未払金の振込実行

買掛レポートのリストから振込をしたい買掛金・未払金を選択する（振込期日で一括選択可能）
「インターネットバンキングから振込」ボタンをクリック

クリック後、次の画面で振込先の金融機関の口座番号などを入力します（都合により画像はありません）。取引先マスタに振込先データが登録されていれば、また、振込が2回目以降であれば、自動で入力されています。

振込内容確認画面で確認後、「振込実行」ボタンをクリックします。

ジャパンネット銀行の画面に切替わり（ジャパンネット銀行にログインはしません）、ワンタイムパスワードを入力します。

振込処理は、これで完了になります。

▶ジャパンネット銀行の通帳を見てみましょう

上記のように振込が実行され、通帳に反映されています。なお、ジャパンネット銀行では、振込額と支払手数料が別々の取引として記録されています。

▶freeeでの未払金の消込記帳 [Dr)未払金　×××　Cr）預金　×××]の処理

振込が完了しましたので、未払金を払った（消込）という会計処理[Dr)未払金　×××　Cr）預金　×××]をしなければなりませんが、freeeでは以下のように行います。

freeeとジャパンネット銀行の口座とを連携していると、銀行取引明細が自動で取り込まれ、消し込むべき未払金と振込額が自動でマッチングされます。あとは、確認して右上の「登録」ボタンをクリックするだけです。
すると、以下の会計処理がされます。
[Dr)未払金　12,312　Cr）預金（ジャパンネット銀行（API）)　12,312]
（下記仕訳帳参照）

なお、振込手数料については、自動仕訳ルールを設定しているので、未登録取引明細には出てきません。ジャパンネット銀行のデータが自動で取り込まれ、自動で会計処理が行われます（下記仕訳帳参照）。
上のジャパンネット銀行の通帳画像と下のfreeeの仕訳帳の画像を見ていただければ、振込実行時間[9:58:54]、仕訳作成時間[9:59]と、振込の実行から会計処理までが即座に終わっていることが分かります。

◆まとめ

いかがでしょうか。これで毎月の支払業務（振込の実行と会計処理）、債務管理（消込）が一気に完了します。

振込の実行については、銀行に出向くことなく、また、インターネットバンキングにログインし、いちいち振込金額などを入力することなく、振込を実行することができます。すなわち、会計ソフトに請求書に基づいた会計処理を一回入力（シングルインプット）すれば、あとは、流れに乗って振込の実行まで出来ます。

未払金の消込についての会計処理は、「確認して、ワンクリック」するだけです。

支払手数料についての会計処理は、「完全自動」です。

ごく稀に、月一で銀行に行くのを楽しみにされている方がいらっしゃいますが、このやり方ですと、残念ながらその方の楽しみを奪ってしまうことになります。申し訳ありません…。

また、あまりにも簡単すぎて逆に恐いと思われる方については、内部統制（チェック体制、権限の限定など）の構築、適切な運用により、恐さを解消することができますので、ご相談いただければと思います。